研究会誌

（2024年改定）

1. １．本誌は「鍼灸学に貢献しうる論文で他誌に未発表，ならびに発表の予定のないもの」を掲載する．ただし，編集委員会の審査を経て二次出版を認めることがある．
2. ２．投稿者は本会会員に限る．共著の場合，筆頭著者は本会会員に限る．ただし，編集委員会が認めた場合はこの限りではない．
3. ３．本誌に投稿された論文の著作権は，本会に帰属する．
4. ４．論文の区分は，「原著」，「報告」，「症例報告」，「短報」，「その他（総説，解説等）」,編集委員会で認めたものとする．
5. ５．論文の投稿は，エントリー用紙，原稿を電子メールにて提出する．原稿は，MS Wordを用い，A4サイズの用紙に，12ポイントで，本文は40文字×40行で作成する．また，図表や写真はPower Point形式や画像ファイルを提出する．文字の欠けているもの，かすれているもの等は不鮮明な印刷になるので避けること．
6. ６．ヒトを対象とした研究では，原則として所属機関等の倫理審査委員会の審査をけ，被検者もしくは患者の同意を取得して行われたものでなければならない．動物を対象とした研究は，実験動物の管理及び利用に関して所属機関等の動物実験指針に準拠して実施されたものでなければならない．以上に該当する研究なお「症例報告」は「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」の対象外※であり，倫理審査は不要である．ただし，以下に該当する症例研究については倫理審査を受けることを要する．
   1. ①　所属施設・機関における規定等が審査を求めている場合
   2. ②　症例を集積するために診療録等の臨床情報を用いる場合
   3. ③　通常の診療の範囲を超えた治療、検査その他を行う場合
   4. ④　治療法の有効性や安全性の評価を目的とした内容（「〇〇の有効性を検討した」，「安全性を検討した」等）や表題（「〇〇の検討」等）の場合
      これらのガイドラインは日本の法令規則が適用される症例報告を対象とし，他の地域（日本の法令規則が適用されない地域）の症例報告は対象としない．他の地域の症例報告には当該地域の法令規則が適用される．
      不明な点については，あらかじめ編集部に問い合わせること．
7. ７．臨床試験について
   1. 1） 臨床試験登録公開制度システム（UMIN-CTR http//www.umin.ac.jp/ctr/index-j.htm　等）に登録することが望ましい．
   2. 2） ランダム化比較試験は CONSORT声明 2010(www.consort-statement.org，日本語訳:Jpn Pharmacol Ther (薬理と治療). 2010;38(11):939-47)，2017 CONSORT NPT extension(日本語版: Jpn Pharmacol Ther (薬理と治療). 2019;47(6):865-84)，鍼の臨床試験における介入の報告基準（STRICTA）の改訂 2010(日本語訳:全日本鍼灸学会雑誌. 2013;63(3):186-204)）に準拠することが望ましい．
   3. 3） 観察研究（コホート研究，ケース・コントロール，横断研究）はSTROBE声明チェックリスト（http//www.strobe-statement.org/）に準拠することが望ましい．
   4. 4） システマティック・レビューは，PRISMA声明(http://prisma-statement.org/）を参考とすることが望ましい．
8. ８．全ての著者は利益相反（conflict of interest: COI）の有無を結語の後に記述し，開示する．
9. ９．論文執筆要項
   1. 1） 原稿の形式は以下のとおりとする．ただし，依頼原稿の場合はこの限りでない．
      1. ①表題
      2. ②著者名
      3. ③所属（複数の場合は著者名の肩に1）2) 3）…で記し，筆頭者の住所・電話・E-mail アドレス）
      4. ④内容要旨（和文で800 字以内）
      5. ⑤キーワード（5つ以内）
      6. ⑥本文（原則として，Ⅰ．緒言，Ⅱ．方法，Ⅲ．結果，Ⅳ．考察，Ⅴ．結語，Ⅵ．引用文献とし，各項目は1.2.3.…，1）2）3）…，（1）（2）（3），①②③…のように記す）
      7. ⑦和文論文の英語要旨（原著論文のみ）
         英語タイトル，著者ローマ字氏名，英文所属，英文Abstract（400 Words 以内），5つ以内の英文key Words，Corresponding Author（ローマ字氏名，英文所属）．
      8. ⑧図・表の説明
   2. 2） 原稿は，和文または英文とする．和文は，口語体，当用漢字，新かなづかい，ひらがなまじり，横書きとし，句読点，かっこは1 字を要し，改行の際は冒頭1 字分を空ける．英文は，明瞭な欧文活字体を用い，日本語化したものはカタカナを用いてよい．数字・英字はすべて半角とする．
   3. 3） 数字はアラビヤ数字を用い，度量衡の単位は，mm，cm，ml，g，kg等とする．
   4. 4） 図・表は原則としてモノクロで別紙に作製する．図・表・写真には必ず番号をつける．タイトルならびに説明はすべて和文で記載する．
   5. 5） 図・表・写真の大きさは， 必ずしも掲載時と同一サイズでなくてもよい．
   6. 6） 引用文献は、主なものに限り20編 以内とする。表記は，引用番号（本文中の引用順）に続き、以下のとおりとする。著者・編集者が3名を超える場合は、4番目以降を省略し、「ほか」，「et al．」とする。

      ［雑誌論文］著者名（欧文著者名は姓名の順に記載し、名はその頭文字で記載する）。論文題名. 雑誌名. 発行西暦年; 巻(号): 頁-頁.
      （例）坂井友実, 安野富美子, 田和宗徳ほか. 低周波鍼通電療法の臨床的研究 筋刺激（筋パルス）と神経刺激（神経パルス）の検討. 日本温泉気候物理医学会雑誌. 2004; 67(2): 87-108.
      （例）Noguchi E, Ohsawa H, Tanaka H et al. Electro-acupuncture stimulation effects on duodenal motility in anesthetized rats. Jpn J Physio. 2003; l53(1): 1-7.

      ［書籍］著者または編者名. 書名. 版数. 発行地. 発行所名. 西暦発行年: 頁-頁.
      （例）安野富美子. 足から元気をつくる本. 第１版. 東京. 講談社. 2002: 10-15.

      ［書籍の１論文を引用］著者名. 論題（英文の場合In～）. 編者名. 書名: 副題. 版数. 発行地. 発行所名. 西暦発行年: 頁-頁.
      （例） 山口　智. 関節リウマチ. 矢野　忠編. 鍼灸療法技術ガイドⅡ. 東京:文光堂; 2012.p.868-879.

      ［電子文献の引用］上記の印刷媒体の引用方法に従ったうえ、URL. 参照日付を記載する.
      （例）現代医療鍼灸臨床研究会〔internet〕. 研究会のこれまで.　http://jsmamr.umin.jp/gaiyou.html、〔accessed 2013-02-07〕.

      ［私信、未刊行物、投稿中の文献］リストに入れず、本文中で説明するか、または脚注として示す. たた゛し、印刷中のものは引用文献欄に上記の引用方式で記載し、末尾に(印刷中、英文の場合は in press)と記載する.

   7. 7） 本文は，原著・報告は8,000字以内，症例報告・短報の場合は6,000字以内とする．図・表・写真は，原著・報告は8枚以内，症例報告，短報は6枚以内とする．
10. 10．カラーページを用いた場合，著者がそのページ分の料金全額を負担する．
11. 11．別刷はすべて有料とし，校正時にセット数を明記する（１セット50部）．
12. 12．原著者の校正は1 回とする．
13. 13．原著，報告，症例報告，短報の採否は，原則２名以上の査読委員による査読のうえ編集委員会が決定する．その他の論文の採否は，原則として編集委員会が決定する．
14. 14．原稿は原則として返却しない．

1. ※人を対象とする生命・医学研究倫理指針ガイダンス（令和6年4月1日）P5.　（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hokabunya/kenkyujigyou/i-kenkyu/index.html）
   傷病の予防，診断又は治療を専ら目的とする医療は，この指針でいう「研究」に該当しない．医療従事者が，そうした医療で自ら行ったものにおける患者の転帰や予後等について，例えば
   1. ○　以後の医療における参考とするため，診療録を見返し，又は退院患者をフォローアップする等して検討する
   2. ○　他の医療従事者への情報共有を図るため，所属する機関内の症例検討会，機関外の医療従事者同士の勉強会や関係学会，医療従事者向け専門誌等で個別の症例を報告する（いわゆる症例報告）
   3. ○　既存の医学的知見等について患者その他一般の理解の普及を図るため，出版物・広報物等に掲載する
   4. ○　医療機関として，自らの機関における医療評価のため，一定期間内の診療実績（受診者数，処置数，治療成績等）を集計し，所属する医療従事者等に供覧し，又は事業報告等に掲載する
   5. ○　自らの機関において提供される医療の質の確保（標準的な診療が提供されていることの確認，院内感染や医療事故の防止，検査の精度管理等）のため，機関内のデータを集積・検討する等，研究目的でない医療の一環とみなすことができる場合には，この指針でいう「研究」に該当しないものと判断してよい．

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